最近、2025年7月5日の噂(都市伝説)による観光業への影響のニュースを見たことや、そろそろ台風時期なので災害への対策を改めておこうと思い、このブログを記載しています。
離島で働く私が毎年悩まされるのが、台風による交通・物流のストップや停電です。
「BCP(事業継続計画)」は介護事業では必須ですが、小さな医療機関では作成されていな場合もあると思います。しかし、離島の小さな事業所こそ重要なテーマです。
今回は、離島の医療機関に勤務する私の実体験を交え、離島におけるBCPの必要性と対策をお伝えします。
離島特有のリスクとは?
離島では以下のような問題が起こりやすく、業務の継続が難しくなります。
- 台風による長期停電
- フェリー・空港の欠航による物流停止
- インターネット・電話の通信障害
- 医療物資・消耗品の入荷遅延
- 職員の通勤困難(がけ崩れや浸水の影響など)
特に医療・介護現場では、これらの問題が利用者の命に直結するリスクになります。
BCPの重要性を感じた実体験
以前、連続した台風の影響でフェリーが7日間欠航し、医療消耗品(マスク、手袋、ガウン等)の在庫がギリギリになったことがありました。(しかもコロナ禍)
マスクや手袋が底をつき、診療にも支障が出そうになったことは今でも忘れられません。
また、インターネット回線が不通になり、レセプト請求業務が停止したこともあります。
「日常業務が当たり前にできない」という現実を目の当たりにしました。
※この時は国保連合会、支払基金へ連絡し、CD-Rによる請求でOKを頂きました。
小さな事業所でもできるBCP対策5選
- 最低7日以上の備蓄確保(医療・衛生用品)
- 非常時は紙カルテで対応できる準備
- 自家発電機の確認、ポータブル電源・ソーラーライトの常備
- 連絡手段の複線化の検討
- 地域事業所との情報共有・連携
大がかりなマニュアルでなくても、「今ある設備で何ができるか?」を考えることが第一歩です。
BCPは離島の“暮らしを守る知恵”
BCPとは「災害時にどうやって業務を止めずに続けるか」の計画ですが、それは働く人・暮らす人の生活そのものを守る知恵でもあります。
- 「きっと大丈夫」ではなく「準備しておこう」
- 「自分のため」ではなく「誰かのため」にもなる備え
そんな意識を持つことが、小さな離島の安心と命を守る一歩になります。
【まとめ】
- 離島では台風や物流停止の影響が大きく、BCPが必要不可欠
- 小規模事業者でも対策は可能であり、むしろ必須
- 実体験から学んだ具体策を紹介
- 小さな準備が大きな安心につながる